本記事は、2022年・2023年と過去2回開催されている現役ドラフトが、本年2024年も開催されます。そのため、今一度 [現役ドラフト]がどういったもので、どんな仕組みであるのかをまとめています。
現役ドラフトはいつ制定された？
現役ドラフトは、日本野球機構（NPB）で導入されている現役選手の移籍制度であり、「2022年」よりシーズン全日程が終了後の12月に開催。
現在まで2022年-第1回 / 2023年-第2回と開催されており、2024年-第3回が開催予定である。
導入経緯
出場機会が少ない中堅選手の移籍活性化を狙いとしており、2018年～2019年にかけて、提案・議論が進められていた。
その後2020年1月には、制度案が取りまとめられ、選手会の合意があれば2020年からの導入が決定される予定であった。しかし、新型コロナウイルスの流行・シーズンの開幕延期などにより導入案が中断・延期となりました。
その後、協議が進められたのち、2022年9月には「指名方式の現役ドラフト」が決定。同年12月より開催されることとなった。
指名対象選手について
現役ドラフトでは、各球団は来年度の契約保留選手の名簿を提出。
したがって、選手を放出することとなりますが、契約保留の選手であり、在籍している選手を誰でもドラフトにだすというわけではありません。
現役ドラフトの”対象外”となる選手・ルールが存在しますので、ご紹介していきます。
- 外国人選手
- 複数年契約を結んでいる選手
- 翌季の年俸が5000万以上（ただし、1名に限り年俸5000万円以上1億円未満の選手を対象とすることができる）
- FA権を保有している
- FA権を行使したことがある
- 育成選手
- 前年の年度連盟選手権試合終了の日の翌日以降に、選手契約の譲渡によって獲得した選手
- シーズン終了後に育成から支配下契約となった選手
上記除外選手以外から、2選手以上を提出する必要があります。
「年俸が5000万円以上1億円未満の選手をリストアップした球団は、5000万円未満の選手を追加し、3名の対象選手をリストアップすることが定められています。そのため、各球団から必ず2名は年俸5000万円未満の選手がリストアップされることとなります。」
指名方式について
指名方式といっても、指名を同時にすることはできないため、現役ドラフトでは各球団が指名したい選手1名に投票を行い、最も多くの票を獲得した球団が1番目の指名権を獲得できるのです。
最多得票の球団が複数となった場合、同年のドラフト会議において、ウエバー順（直前のシーズン終了時に最下位のチームから、順に選手を指名する）で指名権を決定
指名権は、選手を指名された球団に移行されます。
例）A球団が1番多くの票を集めた場合、最初の指名権はA球団になる。
A球団はB球団の選手を指名した場合、次の指名権はB球団に移ります。←これを順々に行っていくのです。
1巡目のドラフトが終了後は、2巡目の指名意思を示した球団のみで行われます。
2巡目は参加球団の中で1巡目の指名の逆順で行われるが、参加球団は指名順になった段階で指名を棄権することができます。
現役ドラフトは非公開で開催される
現役ドラフトのリストは開示されず、当日の会議も非公開で行われている。
移籍が決定した選手のみのリスト及び秘密保持のため、氏名のみが終了後に公開されます。
各球団は選出された選手の中から、少なくとも1選手以上の獲得が条件とされています。
まとめ
- 2022年・2023年と開催され、2024年開催で3回目となる。
- 現役ドラフトの対象外となる選手がいること（下記にて再確認）
- 外国人選手
- 複数年契約を結んでいる選手
- 翌季の年俸が5000万以上（ただし、1名に限り年俸5000万円以上1億円未満の選手を対象とすることができる）
- FA権を保有している
- FA権を行使したことがある
- 育成選手
- 前年の年度連盟選手権試合終了の日の翌日以降に、選手契約の譲渡によって獲得した選手
- シーズン終了後に育成から支配下契約となった選手
- 現役ドラフトでは、2名以上をリストアップする必要がある。
- しかし、 「年俸が5000万円以上、1億円未満の選手をリストアップした球団は、5000万円未満の選手を追加し、3人以上の対象選手をリストアップすることが定められています。
- 各球団が指名したい選手1名に投票を行い、最も多くの票を獲得した球団が、1番目の指名権を獲得
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